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小宮 健太さんの回答
独身で、老後は一人で暮らすことになりそう、というご状況ですね。まず、必要額を冷静に把握することが、不安を和らげる第一歩です。整理してお伝えします。
ご質問の「おひとりさまの老後資金はいくらあれば安心か」を、計算方法とともにお伝えします。必要額は、「(毎月の生活費 − 毎月の年金収入)× 老後の月数 + 特別な支出」で考えます。
独身の場合、生活費は夫婦世帯より少なくて済みます。たとえば、単身の生活費が月18万円、年金収入が月13万円なら、毎月の不足は5万円です。65歳から95歳までの30年(360か月)で、5万円 × 360 = 約1800万円。これに医療・介護や住居の備えを加えると、必要額が見えてきます。一般的な目安として、持ち家のおひとりさまで1500万〜2500万円程度、賃貸ならそれ以上、というのが一つの幅ですが、生活費と年金額で大きく変わります。
ご質問の「持ち家か賃貸かでどのくらい変わるか」についてです。これは独身の老後資金に大きく影響します。持ち家(ローン完済)なら、住居費が抑えられ、必要額は小さくなります。一方、ご質問にあった「独身で賃貸の場合」は、老後も家賃がかかり続けるため、必要額が大きくなります。家賃が月8万円なら、30年で約2880万円が上乗せされます。賃貸のおひとりさまは、この住居費を必ず計算に入れる必要があります。高齢期の賃貸契約のしにくさもあるため、住まいをどうするかは早めに考えておくとよいでしょう。
ご質問の「女性の平均年金額」についてです。女性は、出産・育児などで就労期間が男性より短い場合があり、厚生年金部分が少なめになる傾向があります。会社員として長く勤めた女性は厚生年金を相応に受け取れますが、加入期間が短い場合は年金額が少なくなることもあります。ご自身の見込み額は、ねんきんネットやねんきん定期便で確認してください。「独身女性が老後に必要なお金」は、この年金額と生活費の差で決まります。
ご質問の「独身だからこそ備えておくべきこと」が、最も重要なポイントです。第一に、医療・介護です。独身の場合、いざというとき身近に支えてくれる家族がいないことがあり、介護を外部サービスに頼る費用や、医療費の備えを手厚くしておく必要があります。第二に、住まいです。高齢期も安心して住める住居(持ち家の確保や、高齢者向け住宅の情報収集)を考えておくことです。第三に、判断能力が低下したときの備えです。財産管理や手続きを支援してくれる制度(任意後見、信託、見守りサービスなど)を知っておくと安心です。第四に、頼れる相談先・人とのつながりを持っておくことです。
おひとりさまの老後は、「悲惨」と恐れるより、必要額を把握して計画的に備えれば、十分に安心できます。年金額の確認、生活費の見積もり、住まいと医療・介護の備え、という順で整理し、不足分はNISAやiDeCo、就労延長で補う、という道筋が現実的です。具体的な計画は、IFAなどの専門家に相談されると、ご自身に合った安心の形が見えてきます。
小宮 健太
株式会社アリスタゴラ・フィナンシャル・サービス
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