50代のポートフォリオで現金比率はどのくらいが適切ですか？

定年が視野に入る50代では、資産配分の見直しは非常に重要なテーマです。現金比率の考え方を整理してお伝えします。 よく知られた目安に「現金比率＝年齢％」という考え方があります。50代なら資産の50%前後を現金や安定資産に、残りを株式などのリスク資産に、というものです。ただしこれはあくまで出発点で、実際には退職までの期間・退職後の収入・リスク許容度によって調整します。 50代で現金(預金や個人向け国債など安定資産)の比率を高める理由は明確です。退職が近づくほど、相場が下落しても回復を待つ時間が短くなります。退職直前に大きく値下がりすると、取り崩し開始時期に資産が目減りしたままになる「シーケンスリスク」が生じます。これを避けるため、年齢とともに安定資産の比率を高めていくのが定石です。 具体的には、50代前半でまだ退職まで10年以上あるなら、株式を5〜6割残してもよいでしょう。一方、退職まで5年を切る50代後半では、安定資産を6〜7割に高め、株式を抑える方向が無難です。ご相談者のように退職まで7年程度であれば、株式4〜5割・安定資産5〜6割あたりが一つの目安になります。 見直しのタイミングとしては、年に1回程度、資産配分が当初の方針から大きくずれていないか点検し、ずれていれば元に戻す「リバランス」を行うのが効果的です。相場が好調で株式比率が膨らんだときに一部を利益確定して安定資産に移す、という規律が、退職前の資産を守ります。 ただし、現金比率を高めすぎるとインフレで実質価値が目減りする面もあります。退職後もお金は長く使い続けるため、一定のリスク資産を残してインフレに備えることも必要です。退職までの年数とご自身の許容度を踏まえた最適な比率は、IFAなどの専門家と一緒に設計されると安心です。